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京大・藤井聡教授が唱える「列島強靭化構想」

生島ヒロシのおはよう定食|一直線

“聴くスポーツ新聞”TBSラジオで放送中の「生島ヒロシのおはよう一直線」(毎週月~金 朝5時30分〜6時30分)ニュース、スポーツ、そして健康、シニアライフ、介護などをキーワードにをコンセプトに生島ヒロシがわかりやすく、元気に様々な情報をお伝えしています!


毎週火曜日の5時45分頃からは、「うるおい生活講座〜いきいき老活塾〜」。今朝は、京都大学・教授 藤井聡先生にお話を伺いました。

熊本地震と「南海トラフ地震」「首都直下地震」の関連は?

5年前に東日本大震災の直撃を受けた日本は、今まさに「地震活動期」。さらなる巨大地震として「首都直下地震」と「南海トラフ地震」の連発に苛まれる可能性は誰にも否定できません。
前回の南海トラフ地震が起こる7年前には、M6.5の大分地震が起こっています。また、1707年の宝永の南海トラフ地震の4年前に、同じくM6.5の大分地震が起こっています。・・・これを踏まえると、5~6年で南海トラフ地震が起こっても全く不思議ではありません。

藤井先生が唱える「列島強靭化構想」とは?

強靭さとは「しなやかで粘り強いこと」。日本が地震大国である以上、今後も大地震が起こる「覚悟」をもっていなければなりません。重要な大国家事業は「巨大地震」の発生を織り込んだものにして構想されるべきです。

大国家事業といえば、2020年の東京オリンピック。大雑把にいえば、オリンピック開催までに東京を直撃する首都直下地震が発生する確率はおよそ4分の1、首都直下地震や東海地震等の巨大地震が首都を含めた太平洋ベルトを直撃する確率は、五分五分程度・・・と藤井先生。

オリンピックを見据えた「強靭化」とは・・・
ひとつは、「耐ショック性の増進」。地震による直接的な被害を、可能な限り小さくしよう、というもの。具体的には、個々の建物の耐震補強など。オリンピックに絞って言うなら、スタジアムや競技場はもちろん、選手村や海外からの観客たちのための宿泊施設、それら施設へのアクセス道路、鉄道、空港などの補強は最低限の必要事項。

そして第二は「迅速な回復力」。被った被害を回復する迅速さ。この回復力が不十分であれば、オリンピック関連施設が死守できても、日本国家が深刻な国力毀損を受け、オリンピック開催断念に追い込まれる可能性もあります。そのために重要なのは、首都直下地震が起こった際の救助・救援作戦を事前に入念に立てておき、自衛隊や消防隊等が共同で、その日に向けて徹底的に繰り返し訓練を重ねていくこと。また、地震が起こった日の「救助・救援」だけでなく、数か月~数年後にかけての「復旧・復興」の戦略立ても必要です。

復旧・復興のために、事前にできる戦略・・・最も重要なのは、一極に集中しすぎたエネルギー施設や日本経済の中枢を、可能な限り被害の少ない内陸部や日本海側、北海道などの地方に、事前に「分散化」させておく、いわゆる「疎開作戦」。そうすれば巨大地震による被害をその事前避難分だけ軽減させることができるばかりでなく、激甚被害からの回復を果たすための国力を温存することができます。
また、オリンピックに合わせて強靭化対策を打っておけば、仮にオリンピック開催までに巨大地震が起こらなかったとしても、大きなメリットになることは間違いありません。

首都圏だけの強靭化ではなく、全国各地が力を合わせて「オールジャパン」「チームジャパン」で列島強靭化ですね!藤井先生、ありがとうございました。